日本では「人生100年時代」という言葉がTVや新聞、雑誌で取り上げられるほど、一般的になりつつあります。人生100年時代とは、世界的なベストセラー『LIFE SHIFT』の著者が提唱した言葉で、同書では100年生きることを前提としてシミュレーションすることの必要性を訴えています。
2020年の日本人の平均寿命は、女性が87.74歳、男性が81.64歳となり、いずれも過去最高記録を更新しました。参考までに、同じ年のアメリカでの平均寿命は、女性が80.2歳、男性が74.5歳、イギリスでの平均寿命は女性が82.7歳、男性が78.7歳でした。この数字を見ると、日本は世界的に見ても長寿大国であることがわかるでしょう。
寿命が伸びることで人生を謳歌できる年月が長くなりますが、一方で長生きすることでその分出費が嵩みます。老後の資金や生活費に関して過度に心配をすることなく、イキイキと老後を過ごすには、どうすればいいのでしょうか？老後のための貯金はいくらあれば安心なのでしょうか？
老後の生活を快適に過ごしたい方のために、夫婦・独身別の老後貯金で必要な額や、年代別の平均的な貯金額、老後の資金の貯め方について解説します。この記事を参考にして、老後貯金で必要な額をシミュレーションしてみましょう。
【簡単シミュレーション】老後のための貯金はいくら必要？
仕事をリタイアした後、老後の生活は快適に過ごしたいと考えている人は多いでしょう。しかし最近になって、メディアのニュースで「老後2,000万円問題」（夫婦で95歳まで生きるには約2,000万円の老後貯金が必要ということを示した金融庁による報告書のこと）が話題になりました。この問題は後に撤回されましたが、実際のところ、老後を心配することなく過ごすには、どのくらいの老後貯金が必要なのでしょうか？
必要な老後の資金の計算方法
老後のための貯金がいくら必要かは、「年金と生活費の差額×想定期間分」で計算するのが基本です。このとき、想定期間は、人生100年時代を意識して100歳まで生きることを想定する人もいますし、平均寿命の80歳として計算する人もいます。これは人によって異なり、この老後のための貯金がいくら必要かという数字に関しては、明確な正解がありません。
老後のための貯金がいくら必要かは、「年金と生活費の差額×想定期間分」で計算するのが基本です。このとき、想定期間は、人生100年時代を意識して100歳まで生きることを想定する人もいますし、平均寿命の80歳として計算する人もいます。これは人によって異なり、この老後のための貯金がいくら必要かという数字に関しては、明確な正解がありません。
夫婦で住んでいる場合に必要な老後の資金
リタイア後で無職の場合、夫婦で老後を過ごすのであれば、老後のための貯金はいくら必要になるのでしょうか？
2020年の総務省による家計調査報告によれば、無職の夫婦世帯が月に得られる収入の平均は社会保障給付を含めて約26万円で、食費・住居費・水道光熱費・交際費など含めた生活費の平均が約23万円でした。数字だけ見ると赤字ではありませんが、この額は年によって変化しています。ちなみに、2020年の消費支出は新型コロナウイルス感染拡大の影響で、前年に比べて5.3%減少したそう。
一般的に、公的年金以外で老後のためにあらかじめ準備しておいた方がいい老後貯金の金額は、約3,000万円と言われています。この老後貯金の金額には、旅行や交際費、住宅の修繕費、医療費、介護費、葬儀費など、楽しく安心して老後を過ごすために必要な費用が含まれています。今回はリタイア後無職になると想定しましたが、定年を過ぎても働いている家庭もあるため、家庭によって必要な老後貯金の金額は変わってきます。
独身で一人暮らしの場合に必要な老後の資金
上記では、無職の夫婦世代で老後の資金をシミュレーションしましたが、独身で一人暮らしの場合は、老後のための貯金はいくら必要なのでしょうか？
こちらも同じく、2020年の総務省による家計調査報告をもとに考えていきましょう。本報告書によれば、社会保障給付を含めた平均収入の平均は約14万円で、総支出は約13万円でした。
夫婦の世帯同様、独身で一人暮らしの人たちも年金だけに頼るだけでは、安定した老後生活を送ることは難しいでしょう。介護費や葬儀費についても考慮した場合、約1,300万円の老後貯金があれば、安心した老後を送ることができると言われています。
年代別の平均＆中央値の貯金額を発表
ここからは、実際に年代別で、老後のための貯金がいくらあるのかをご紹介します。老後の資金を貯めたい方は参考にしてください。
40代の貯金額
2020年の金融広報中央委員会による「家計の金融行動に関する世論調査」によると、40代の単身世帯の場合は平均貯金額が666万円で、40代の2人以上の世帯だと平均1,012万円でした。
また、データを小さい順に並べたときにちょうど真ん中にくる中央値で見てみると、40代の単身世帯は40万円で、40代の2人以上の世帯は520万円でした。
50代の貯金額
上記と同じく、2020年の金融広報中央委員会による「家計の金融行動に関する世論調査」の50代の欄を見てみると、平均貯金額が、単身世帯の場合は924万円で、2人以上の世帯だと1,684万円という結果でした。
中央値で見た貯金額は、単身世帯が30万円で、2人以上の世帯は800万円でした。
60代の貯金額
一番気になる60代の平均貯金額は、単身世帯が1,305万円で、2人以上の世帯だと1,745万円でした。ちなみに中央値で見た貯金額はというと、単身世帯が300万円で、2人以上の世帯だと875万円という数字でした。
40代から始める！老後の資金を準備する方法
老後貯金はいつから用意すればいいのでしょうか？この問いに対する正解はありません。しかし、40代になると将来のことや老後のことについて考える機会が増えてくるでしょう。
ただ、老後のための貯金はいくらか必要だということをわかっていても、なかなか老後の資金を貯められないという方もいるでしょう。老後のことを考えて悲観的になる前に、40代のうちから老後の資金をつくる方法を知っておきましょう。
資産運用や投資を行う
40代から始められる資産運用や投資はさまざまな種類がありますが、以下の方法が比較的始めやすいです。
NISA・つみたてNISA NISA・つみたてNISAとは、一定金額の範囲内での購入であれば、株式や投資信託などの金融商品から得られる利益に税金がかからない制度です。NISAとつみたてNISAの違いは、主に非課税期間や、年間非課税投資枠です。NISAの年間非課税投資枠は120万円なのに対し、つみたてNISAは40万円です。投資初心者でまとまった資金を持っていない方はつみたてNISA、短期的に株式投資で利益を出したい方はNISAを選ぶといいでしょう。
iDeCo（個人型確定拠出年金） iDeCoとは、公的年金制度の不足分を補うために作られた私的年金制度です。加入手続き、掛金の拠出、運用をすべて自分で決めることができます。掛金と運用益の合計額に応じて給付金を受け取ることができます。iDeCoは国民年金や厚生年金と組み合わせられたり、iDeCoに加入すると税負担を軽減できたりするので、老後を楽しく生きるための頼もしい仕組みなんです。
退職後の出費と収入を見積もる
老後のための貯金がいくら必要なのかということは、リタイア前に想像することは難しいかもしれません。しかし、現在の生活費をもとに、ある程度見積もることは可能です。
一般的に必要な支出と言われているのは、子どもがいてまだ子どもが独立していない場合は子どもの教育費や生活費、自宅の維持費、家電や自動車の買い替え費などがあります。一方リタイア後の主な収入源は、退職金や年金などになります。
さらに、長生きすることを考えた場合、医療や葬儀・供養にかかる費用についても考えたほうがいいでしょう。最近は、葬儀費用を積立できる保険や、さまざまな葬儀・供養の選択肢があるので、葬儀・供養に関しては、うまくやりくりすれば安価に済ませることが可能です。たとえば、供養方法としてお墓に故人の遺骨を納骨せずにメモリアルダイヤモンドなどの手元供養を選択すると、大幅に葬儀・供養費を減らすことができます。メモリアルダイヤモンドは、故人の遺骨や遺灰から作製する人工のダイヤモンドのことで、故人の形見とし選択する方が増えてきています。メモリアルダイヤモンドの美しさやユニークさから、近年注目されている供養方法です。
まとめ
老後のための貯金がいくら必要なのか、老後の資金をいつから貯め始めるべきなのかを考えると途方に暮れてしまうかもしれません。実際、老後貯金で必要な額は夫婦・独身によって異なりますが、40代からでも老後の資金を準備することが可能です。
この記事で紹介した方法を参考にして、資産運用や投資を行って老後貯金を増やしたり、老後のための貯金がいくら必要なのか、生活費でどれくらい使うのかを見積もって節約したりしましょう。老後の出費として、医療や葬儀・供養にかかる費用についても今のうちから把握しておいた方がいいでしょう。葬儀・供養に関しては、近年さまざまな選択肢があるため、お墓に故人の遺骨を納骨する代わりに、メモリアルダイヤモンドなどの手元供養を選ぶと、大幅に出費を抑えられるでしょう。
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